シスター祭 前夜祭２

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シスター祭の前夜祭

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神奈備地図

地球温暖化とCO2二酸化炭素削減の目的は？

先日、英国が日本に「CO2の排出排出を４０％削減しろ」と書簡を送ってきたので僕なりに再検証してみる

上のグラフはアメリカの当時副大統領ゴア氏が使っていたグラフを元にしているのだが 、温暖化とCO2は相関関係がある、が、よく見てみればほとんどが温暖化が先でCO2は温暖化に引っ張られている

次のグラフは温暖化とCO2の６５万年間のデータ
このグラフで見えるのは
・温暖化とCO2は関係性がみてとれる
・その関係性が周期的にみてとれる
これに太陽と宇宙線と雲が地球に影響を及ぼしているのではと僕を含め仮説をたてている専門家もいる
太陽が活発な時期は太陽の磁場とか太陽風の影響で宇宙線は弾き飛ばされて地球まで届かない
宇宙線は雲の種なので雲が出来にくい
故に太陽光は地球に雲が少ない分地球に多く届き、海水の温度が上がり海水は蒸発していき、その中のCO2が温暖化との関係性を築いていると解釈出来るのではないのか？
補足として、温室効果に影響を及ぼす大気の成分割合として９０％は水蒸気、CO2は２％でしかない

次に、北極と南極の氷の溶解について
北極は海に浮いているのでいくら溶けても海面上昇とは関係無い
南極は氷は溶けているのだが、面白いことに雪が降りまくってる

ここまでは知っている人も結構いると思われるが、次はアメリカと英国とゴアの関係である

アメリカの当時副大統領だったゴア氏
ゴアは２代目議員で、父親はアメリカ上院、下院原子力発電開発委員会の中心メンバーだったのである
ゴア氏は英国ロンドンに投資ファンド会社ジェネレーション・インベストメント・マネイジメント社を設立していてこのファンドの投資目的は二酸化炭素排出と温室効果の削減するための「金融取引を行うこと」いわいる排出権ビジネスへの投資なのである
補足として、ゴア氏は「不都合な真実」のDVDを教育現場、学校に配布し始めた、が、「不都合な真実」の内容は政治的偏見に満ち、重大な科学的誤り及び感情的な粥と判断し、生徒にこのDVDを見せる場合は上記アンダーラインの一文を警告として判決文を教えてからDVDを見せなさい、という高等裁判所の判決が出されている

原発を推進するために環境問題と排出権取引を作り上げ子供の頃から洗脳する
CO2削減の枠組みにアメリカや中国は入ってないんだから笑っちゃうね

この内容はhttp://www40.atwiki.jp/inkyo/pages/57.htmlをある程度引用させていただきました

維新、企業や団体からの献金禁止する法案提出

維新の党は、企業や団体からの献金を全面的に禁止する政治資金規正法の改正案を国会に提出しました。

http://news.tbs.co.jp/newseye/tbs_newseye2432199.html

真剣な話、これはこの通りに改正するべき
あの震災で学んだ

多額の献金止めて、災害に完全対応出来る原発の設計の一部に使うとか、採取処理までの研究予算にまわすとかね

東電だって本来、原発の安全対策に使うべきだった予算を、政治家やメデイアを使って安全だと洗脳し、事故が全然収束の目処のないのに、また原発再開するって、リスクマネージメントの完全な判断ミス
これはどういうことかって言うと、東電や電力会社や原子力関係者、組織の判断が完全に間違っていた
なぜ間違ったのかは「企業や団体からの献金」を、議員、政治家、官僚、メディア、経済団体、などに献金、寄付とかって、しかもなんとですよ!その動かすのかどうかを議論する政府が中心に石破茂（娘さんも東電社員）もめんばーで、この人は？も？東電からパー券で巻き上げて、実の娘は東電本店の社員ですよ、こんなのばっかりなんですよ
重要な会議で何か物事を決める場合は決める立場の人が不利になるように心がけてるって聞いたことあるけど、こりゃ、全く逆かな
あの時、東電の社員のある程度逃げ出したたし、上層部の奴らは海外に逃げちゃってバックレきめこんでるんでしょｗ
こういう会社で働いててプライドってないのかー

話を元にもどして、組織、団体、献金と経団連から自民党に年４００億円＋経済活動や経済活動トータルすれば想像も付かないね、その何割かは少なからず電気に関わる仕事にたずさわっている職の人の献金
しかし、今も昔も政治家センセイのほとんどはクリーンな人なんていないだろう
でも、昔の政治家は金よりも日本の国体をつくりあげることだったんじゃないかな？

それから、僕的には国会議員のセンセイにはもう１つ議論しなけれはならない議案がありまして
前に、「地方との一票の格差」問題の裁判もこないだ終わったようだけど、選挙において個人票と団体票では明らかに格差が発生してるだろ？

インドの山奥ではこんな事全く考えながったけどね！

国家財政政策と景気と株式システム

ドイツは来年度は国債発行が０になる見とうし
http://blogos.com/article/94321/
アメリカは８０％
日本は１４０％
ドイツは景気が良いからというがそれだけでは無いと思う
ドイツ国内の海外投資と輸出のバランスを均衡させる政策を重要視していて確実に実行してきた
EU、アメリカ、日本の順番でそれぞれ金融緩和をしてきたけどこの差は何なんだろうと
それぞれの国の企業で働く従業員の残業代の法的最低賃金はEUが1７５％、アメリカは1５０％日本1２０だか1２５％だったはず
残業代で1７５％もを払うくらいだったら日本なんかに比べて定時内に仕事を終わらせるように効率化を推し進める努力は全然違うよね
その結果企業の財政はプラスに安定して行くんだろうと
株式システムは構造的に株主＞企業＞従業員の力関係になっているけどドイツなんかはこのこの上下関係が日本なんかより３点のバランス関係が対等に親しんではないのかな？
日本は株式の構造としていくら金融緩和政策で従業員の所得は一見上がるだろうという見込みで解決しようとしてるけど
日本の経団連の自民党への献金は自民党へ年間４００億円の献金をしていて政策設定に少なからずとも影響してるんじゃないか
日本の景気回復が経済活性化のポイントの一つなんてメディアは煽ってるけど、日本企業の納税は下げて消費税は上げてバランスを取る政策はどーも変だ
円安誘導して輸出が伸びて今日の業績は伸びるんだけど、構造的に、株主＞企業＞従業員、では企業の利益は従業員の給料の上げはほんの微々たるもんで大部分は株主配当等にもってかれるんじゃないの？
僕が株主だったら企業のふえた利益は株主配当に回せよって言うもん
故に従業員の給料はあがっても形だけの微々たるもんになってしまってるんだなー
主に株主、企業で利益は寸止まりで従業員の給料の上昇は微々たるもんになってしまう

政党に対する企業や団体の政治献金の廃止
株式のシステム修正
残業代の国際的な統一

まずはこの３点を実行すれば今よりすこしはマシになるんでなるんでないの？

もう１つ、日本政府の政策意思決定会合に会合に意思決定の当事者やその身内が含まれていたり派遣法の改正を議論する有識者会議にパソナの竹中がいるのもダメだね、たとえば原発再稼働の政策決定にその当事者が参加しているのもおかしな話、誰かが言ってたけど意思決定する人はむしろ決定する立場の人は不利になるようでないと改革なんて出来ないと言っていてその通りだなと、たとえば原発の政策を決める時に当事者の電力会社の献金受けてる政治家や、ましてや石破なんて娘が東電の社員だからね、公正な政策決定なんて無理だよね

珈琲学

コーヒーについての専門ブログ 珈琲学 はじめました!!

よーろーしーくー!!

http://coffee-gaku.blogspot.jp/

不可思議とアルゴリズム

不可思議とは数の単位で１０の６４乗
このスケールの大きさからこのブログのタイトルに使っている

さて、数学は興味をもって追求していくと本当おもしろい
良い例が以下の動画
僕はこれ見ると涙が出てきちゃうんだな〜

斬り捨て御免

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僕が読んだ本評価専門ブログ開始

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わが生地 わが故郷 陸海軍徴兵令施行さる

わが生地　わが故郷　　陸海軍徴兵令施行さる

著　佐久間　豊吉　

渓声出版

佐久間豊吉が赤紙徴兵をうけてのWW２手記
東京で漁師だった佐久間が入隊し体験した事を超リアルに書いてる
そして何より僕の母方の祖父が佐久間の上司「中村軍曹」として何度か登場している僕にとっては特別な一冊
佐久間は日本軍隊の中のいじめ問題をことさら気に掛け改善に努めたり、戦中の剣術大会で優勝したりと精神、肉体、技術、思考全てにおいてリスペクト出来る人物である

世界や日本がだんだんと戦争に向かっているような今日日、近代史を学ぶ上での最初の書となったこの本を僕が読むのは必然であったと思えてならない
５点満点
★★★★★